パートタイマーやアルバイトで生活費を得ている人をフリーターといいます。
フリーターの就職事情
時給や日給による給与を主な収入源として生活するフリーター、そのフリーターの就職問題と現状について。
フリーターの定義
フリーターとはどういう意味何でしょうか。フリーターとは日本で就職していない就労形態のことを意味します。主なフリーターは、パートタイマーやアルバイトで生活費を得ています。フリーアルバイターとも言われており、職種を指す言葉ではなく、どういった働き方をしているのかを識別するための用語です。
1991年に厚生労働省が実質調査の為、年齢15歳〜34歳で在学、就職していない者、女性は加えて未婚の者のうちどちらかの条件を満たす者という定義を設けました。パートやアルバイトという名称で雇われており、働いてはいても正規の職員としての待遇を受けていない人はここにあてはまります。
派遣やアルバイト、パートの仕事を探している人もフリーターのカテゴリに当てはまるものとします。学生や家事見習い、正社員を希望する求職活動中の人は除外されます。この言葉はアルバイト情報誌の編集長が発案した造語で、初出は1997年です。そしてその後、広辞苑に載るほどに成長しました。
これまでのフリーターと就職事情
1980年代に生まれたフリーターという言葉は、景気がよかった当時の世相を反映していたかもしれません。経済の好調に煽られて雇用が増大していた時期であり、建設ラッシュやコンビニの急増により、これらの仕事につける非正規雇用の労働力がいくらあっても足りないくらいでした。
雇用の場は売り手市場であったこともあり、正社員にこだわらずともアルバイトを繰り返すことで生活に必要な金額を稼ぐことができ、夢を追う余裕がありました。経済が低調に転じると、雇用全体の量が減ったことによって正社員の門は狭くなり、低い給与で雇えるアルバイトが積極的に労働力として用いられるようになりました。
たくさんの企業が正社員の新規採用を大幅に減らした為、就職活動をしていた多くの若者が就職出来ないといった現象が起きました。結果的に、正社員を臨んでいながらもアルバイトやパートの仕事をしなければならないという人が出てきています。厚生労働省が定義するフリーターの総人口は、1991年のバブル期には約62万人でした。
しかし、それから12年後の2003年、フリーター総人口は約3.5倍の217万人です。フリーターの総人口が急増した事は、企業側の要因が大きな影響を及ぼしています。バブル崩壊によって業績が悪化した各企業は、主要な労働力をアルバイトなどにシフトし正社員を採らないことで経費を抑制しています。企業によっては、正規雇用には中途採用を増加させて即戦力を期待し、新卒者の雇用を減らしているようです。
フリーター就職問題の現状と今後
この頃は経済が戻ってきて会社の経営も回復しつつあり、新卒者の採用状況は以前の状態に戻りつつあります。最近では、フリーターはその数を減らしているようです。日本の政府が進めるフリーターやニートの減少に向けた就職対策が功を奏している事も考えられます。
フリーターやニートのうち、意に反してその道を選ぶという人は少なくなっています。また、就職希望の新卒者の就職率や就職人口数は、回復の兆しをみせています。大体、1980年代後期のバブル期の状況までは戻っているといわれています。そのまま、景気が上向いていくにつれてフリーター数は減少するのでしょうか。
フリーターの数は、現代の就職活動をしている若者たちの展望によっても左右されますので、景気の変動だけで状況が好転するわけではありません。フリーターという道を選んだ若者たちの動機には、正社員としての雇用先が見つからなかったというものの他に、仕事の他にやりたいことがある、というものがあります。
現代の若者は景気回復や政府対策によって、就職出来る環境が整っているのにも関わらず、自ら希望してフリーターを選んでいる人が非常に多いのがフリーターの就職事情です。やむをえない事情からフリーターの道を歩んだ人たちは、バブル崩壊の頃はかなりいました。就職が困難だった時代の人や、まだまだ仕事をしたい団塊世代の人たちからすると、求人側の採用スタイルは変わってきているのに、今のフリーターの考え方は、なかなか理解できないことでしょう。
